当社は、サステナビリティに関する課題を中長期的な経営戦略の一部と捉え、事業の持続的成長と社会的課題の解決の両立を図っております。
気候変動、人的資本、サプライチェーン、ガバナンス等、経営環境に影響を及ぼす多様な要素を的確に把握・対応することで、リスクの最小化と機会の最大化を目指してまいります。
当社の経営理念である「社会に貢献する経営」の考えのもと、今後も地域及びグローバルにおいて、社会と環境に配慮した事業活動を率先して行い、社会および日本の発展に貢献してまいります。
当社は事業活動を通じて持続可能な社会の実現を目指し、サステナビリティに関する課題を経営の重要事項と位置付けております。サステナビリティに関する方針や重要課題(マテリアリティ)の特定・見直し、およびその実行状況のモニタリングは、取締役会の直轄組織として「サステナビリティ委員会」を設置しております。その事務局をサステナビリティ推進プロジェクトが担っており、四半期に一回の開催及び半期に一度取締役会へ報告することとしています。

当社は、企業価値の向上と持続可能な社会への貢献を両立させるため、サステナビリティ委員会の主導の下、中長期視点で事業活動が社会に与える影響を多角的に評価し、優先的に取り組むべき課題「マテリアリティ(重要課題)」を特定しました。
SDGs(持続可能な開発目標)や国際的なESG(環境、社会、ガバナンス)課題に対して、当社の事業領域と非財務の取り組みの関連性を分析し、事業を行いながら解決すべき社会課題をリストアップし、マテリアリティの候補としました。
洗い出した課題について、ステークホルダーの観点と、当社事業におけるリスク・機会の観点において、重要度を分析、評価し、マテリアリティを絞り込んでいきました。
サステナビリティ委員会にて、絞り込んだマテリアリティについて議論し、特に重要度の高い14項目を当社のマテリアリティに決定しました。
重要度マップ

重要項目マテリアリティ
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当社は、これらのマテリアリティへの取り組みを通じて、企業として成長しながら社会的責任を果たし、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。