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成人の日の由来わかりますか？【2022年】ノジマから新成人へのプレゼント！

更新日時 : 2022-01-12 10:10

冠婚葬祭の「冠」は、何を意味する？成人の日の由来わかりますか？成人の日のプレゼント情報も！のTOP画

2022年（令和4年）の成人の日は、1月10日（月曜日）でした。ノジマから20歳を迎える新成人の方々に心よりお祝い申し上げます。

ノジマからは今年20歳を迎える新成人の方に向け、ささやかなお祝いとして思い出を印刷できるネットプリントのプレゼントをご用意しております。

ノジマではアルコール除菌、検温の義務化、清潔ユニフォーム確認を徹底し、お客様に安心してお買い物いただけるよう努めております。

こちらの記事では、冠婚葬祭の「冠」って何を意味しているのか、成人の日の由来など、成人の日にまつわる知識をお届けします。最後にノジマから素敵なプレゼントの情報もお届けします。

元服のイメージ

「冠婚葬祭」という言葉はご存知ですか？「婚」は、「結婚」。「葬」は、「葬式」。祭は、「祖先の祭典・祭礼」いわば法事や法要などにあたります。では、「冠」は何を表すのでしょう？

「冠（かんむり）」と言われても思いつくものがありませんよね？実は冠婚葬祭の「冠」は、元服（げんぷく）が由来とされています。

「元服」とは、「元」=頭（かしら）、「服」=身につけるという意味を持ち、初めて頭に冠髪を結い、初めて冠を頭につける男子の儀式で、奈良時代に始まり、平安時代に広まりました。

当時は12歳から16歳の男子が対象でしたが、一人前の成人として認められる儀式が、元服式とされました。ですので、「冠婚葬祭」の「冠」は、現代で言うところの「成人式」を表します。

晴れ着のイメージ

参加された女性は、朝から着付けやヘアアレンジなど、朝から大変だった方もいらっしゃるでしょう。

地域ごとに新成人が一斉に会して行う成人式の発祥は、埼玉県の現蕨市（わらびし）で終戦の翌年の1946年（昭和21年）に、蕨町青年団が中心となり、戦争で意気消沈していた次世代を担う若者たちを勇気づけ、励まそうと企画した青年祭だと言われています。

それが全国に広まり、1949年（昭和24年）の1月15日が「成人の日」と制定されました。成人の日は、1999年（平成11年）までは1月15日だったのです。

その後、土曜日・日曜日が連休となる2000年からスタートした週休二日制がスタート、また、余暇を増やす目的で、国民の祝日を月曜日にするハッピーマンデー制度が制定されました。

これにより、国民の祝日である成人の日は1月の第2月曜日となり、今に至っています。

1月15日に成人の日として、全国各地で成人式が行われるようになったのは、埼玉県蕨市の青年祭が由来していました。まさに若者たちを勇気づけ、励まそうという気持ちから生まれたイベントだったんですね。

結婚しました、の報告イメージ

現在20歳で成年とみなされていますが、成年の年齢が2022年（令和4年）4月1日から18歳に引き下げられることをご存知でしょうか？

今までは子供として扱われていた18歳も、2022年（令和4年）4月1日を境に誕生日を迎えた日から立派な大人として社会から認められます。

では、法律が施行され2022年4月以降の、成人式はどうなるのでしょうか？答えは、18歳の成人式の実施は各自治体の判断に委ねられます。

ほとんどの自治体では、従来どおり20歳以上が対象となる成人式を行うことが予定されています。各自治体によるので、詳細は各自治体のホームページなどでご確認ください。

では、2022年（令和4年）4月1日から18歳が成年としてみなされると、何がどのように変わるのでしょうか？

注目したいのは、結婚できる年齢が男性はそのままですが、女性は16歳から18歳に唯一引き上げられています。

これは男女の間に心身の発達の差があるためとされていました。しかし、現代において女性の社会進出や、経済的な成熟度を加味して男女差がないと判断して、男女ともに18歳で婚姻関係が結べるようになります。

パスポートに関しては従来であれば、20歳未満の方のパスポートは5年までが有効期限でしたが、2022年（令和4年）4月1日以降は18歳でも10年の有効期限のパスポートを申請できるようになります。

専門資格に関しては、普通自動車免許は変わりませんが、公認会計士・司法書士・行政書士が20歳から18歳に引き下げられました。

選挙権の年齢引き下げは、すでに2016年（平成28年）6月19日（日曜日）に施行されました。

飲酒・喫煙・ギャンブル（競馬・競輪・競艇・オートレース）に関しては、健康面・非行防止・青年保護の観点から、年齢は従来と変わらず20歳からです。

反面、クレジットカードや携帯電話の契約が親権者（法定代理人）の同意なしでもできるようになるため、トラブルなど起きないように事前に理解しておくことが重要です。

従来の法律では、親権者の同意を得ずに未成年者が契約した場合には、民法で定められた「未成年者取消権」によって、その契約の取り消しができました。

しかし、18歳でも成年とみなされると、親の同意がなくても自分で契約ができるようになり、未成年者取消権を行使できなくなります。契約する自由の代わりに、責任が伴うのです。