冷蔵庫や洗濯機の処分する方法7選！費用や安い方法も解説

更新日時 : 2025-04-15 14:10

冷蔵庫や洗濯機を処分する方法は意外とたくさんあります。

家電リサイクル法に則って処分する方法だけでなく、処分にかかる金額が少し安い方法、手続きが簡単な方法など、知っておくと得する家電の処分方法は様々あるのです。

ただし、誤った方法で処分すると不法投棄にあたる場合もあり、最悪の場合は罰則になることもあります。

今回は、冷蔵庫や洗濯機を処分する様々な方法を注意点も含めてつつ、徹底解説します。

もしかして損をしているかも？正しい処分法がわからない！と思った方は、本記事を通して冷蔵庫や洗濯機の処分方法を今一度振り返ってみましょう。

冷蔵庫や洗濯機の処分に関する事前知識

冷蔵庫や洗濯機は処分の方法を間違えると社会的に迷惑をかけることになりかねません。

そこで知っておきたい事前知識が家電リサイクル法です。

• 処分の前に家電リサイクル法を知っておこう
• 冷蔵庫や洗濯機の処分に関する現状
• 処分の対象となる冷蔵庫と洗濯機は？

処分の前に家電リサイクル法を知っておこう

家電リサイクル法（正式名称：特定家庭用機器再商品化法）は、一般家庭・事務所で不要になった家電4品目（冷蔵庫・洗濯機・テレビ・エアコン）を有効活用するための法律です。

家電4品目とは正式名称の通り家庭用機器を指しますが、事業所（会社）で使用していた家庭用機器も家電リサイクル法の対象となります。

ただし、店舗用ショーケースや冷凍ストッカーといった業務機器は家庭で使用していたとしても家電リサイクル法の対象外です。

冷蔵庫、洗濯機、エアコン、テレビをはじめ、冷凍庫・ワイン庫や衣類乾燥機のリサイクルを推進し、資源の有効活用と廃棄物の減少を目的としています。

家電リサイクル法では家電の処分における、消費者、小売業者の義務的な取り決めが載っています。

家電利用者の役割

家電利用者の役割は下記の通りです。

消費者が冷蔵庫や洗濯機などの家電を廃棄する場合、リサイクルが行われるように販売店などに適正に排出しなければなりません。

その際は、リサイクル料金を支払う責務があると定められています。

冷蔵庫や洗濯機は地方自治体の粗大ゴミとして処分できないので、勘違いしないように注意しましょう。

一般廃棄物と産業廃棄物の違い

一般家庭から排出されるゴミのことを「一般廃棄物」といいます。

「産業廃棄物収集運搬許可証」があるとうたい、家庭ゴミを高額な金額で回収する悪質業者が中にはいます。

一般家庭から排出された冷蔵庫や洗濯機といった廃家電は「一般廃棄物」に該当し、「産業廃棄物収集運搬許可証」では一般廃棄物を運搬することはできません。

つまり、「一般廃棄物収集運搬許可証」を保有した業者しか運搬は出来ないのです。

排出者責任が伴いますので、家電リサイクル法を正しく理解し、適正に排出しましょう。※市場価値がある家電は廃家電ではありませんので、産業廃棄物収集運搬許可証があれば運搬できます。

小売業者の役割

小売業者の役割は主に下記の通りです。

販売店などの小売業者は、販売した家電利用者から冷蔵庫や洗濯機など廃家電の引取りを求められた場合、あるいは買い替えに際して同種家電の引取りを求められた場合は、引き取る義務があります。

引き取った商品については、指定引取場所で製造業者などに引き渡す義務もあります。

そのほか、家電を引き取る際に家電リサイクル券を発行し、家電利用者に控えを交付しなければなりません。

家電リサイクル券は冷蔵庫や洗濯機を処分する際に特に重要な存在です。

正しい方法で家電を処分したことを証明してくれます。

控えは大切に保管するようにしましょう。

冷蔵庫や洗濯機の処分に関する現状

家電リサイクル法が施行される前は、一般家庭から廃棄される家電の約8割が小売業者、約2割が市町村に回収されていたといわれています。

回収された家電のほとんどは埋め立てによって処分されており、埋め立て処分場が行き詰ってしまう事態となりました。

そこで、循環型社会を実現するために、1998年5月に家電リサイクル法が国会で成立されたのです。

家電リサイクル法が2001年4月に施行されてから約24年が経過しました。

しかし、現在も20代および30代の認知度は低いままです。

これは、若年層が冷蔵庫や洗濯機といった買い替え経験が少ないことが影響していると考えられます。

家電リサイクル年次報告書2023年度版によると、2023年度の指定引取場所における廃家電（4品目）の引取台数は約1,445万台となり、累計引取台数は3億台を突破しました。

廃家電（4品目）の再商品化処理台数は約1,450万台となり、リサイクルが進んでいることがうかがえる結果となりました。

品目別の再商品化率は冷蔵庫・冷凍庫が80%で、洗濯機・衣類乾燥機が92%です。

いずれも家電リサイクル法に定められた基準値を上回る実績となりました。

家電4品目すべてが家電リサイクル法によって処分された冷蔵庫や洗濯機については、今後も有効活用が進んでいくことでしょう。

参考：一般財団法人家電製品協会 年次報告書（2023年版）

処分の対象となる冷蔵庫と洗濯機は？

冷蔵庫や洗濯機にはさまざまな種類があります。

家電リサイクル法の対象ではない製品もあるので、事前に確認が必要です。

処分の際に迷わないように、対象となる冷蔵庫と洗濯機をご紹介します。

冷蔵庫

対象となる冷蔵庫は冷却や制御に電気を使用する製品に限られています。

具体的な冷蔵庫は下記の通りです。

なお、冷蔵庫同梱の付属品である製氷皿、野菜カゴ、棚なども対象です。

反対に対象外となる冷蔵庫は下記の通りです。

主に業務用が対象外です。

洗濯機

対象となる洗濯機は下記の通りです。

洗濯機同梱の付属品である洗濯カゴも対象です。

反対に対象外となる洗濯機は下記の通りです。

リサイクルに出した廃家電の資源化

家電量販店などの小売業者・製造業者から集められた家電4品目は、まず指定取引場所に運ばれます。

指定引取場所に運ばれた冷蔵庫や洗濯機などは、家電リサイクルプラントに運ばれます。

家電リサイクルプラントでは、家電を一つ一つ手作業で解体し、機械にて粉砕します。

その後、鉄や銅・プラスチックなどの素材に分けて資源化します。

現状では再商品化、つまり冷蔵庫から冷蔵庫といった同じ製品への再商品化は難しく、資源化するほうが一般的です。

例えば冷蔵庫のトレイや通気口、パレットの一部となって生まれ変わっています。

冷蔵庫や洗濯機を処分する方法7選！費用、手順、メリット・デメリットは？

冷蔵庫や洗濯機を処分する方法はさまざまな手段があります。

一つでも多く知っておくことで、自分に適した処分方法を検討しやすくなるでしょう。

ここからは冷蔵庫や洗濯機を処分する方法について、費用や手順、メリット・デメリットなどを中心にご説明します。

• 冷蔵庫や洗濯機の処分方法1．家電量販店に回収を依頼
• 冷蔵庫や洗濯機の処分方法2．引越業者に回収手続きを依頼
• 冷蔵庫や洗濯機の処分方法3．不用品回収業者に依頼する
• 冷蔵庫や洗濯機の処分方法4．自分で指定引取場所に運搬する
• 冷蔵庫や洗濯機の処分方法5．リサイクルショップ（買取専門店）で買取をお願いする
• 冷蔵庫や洗濯機の処分方法6．ネットオークション
• 冷蔵庫や洗濯機の処分方法7．フリマアプリ

冷蔵庫や洗濯機の処分方法1．家電量販店に回収を依頼

過去に冷蔵庫や洗濯機を購入した家電販売店にリサイクル回収を依頼できます。

以前に購入した家電量販店がわからない場合でも家電リサイクル法の対象家電を扱っている店舗に依頼することも可能です。

購入を伴わない処分も受け付けていますが、冷蔵庫や洗濯機を新たに購入する際にも旧機種を処分してもらえます。

処分費用として、リサイクル料金と収集運搬料金の合計額を家電量販店に支払う必要があります。

処分費用は、メーカーや容量によって料金が異なります。

冷蔵庫の処分費用は容量によっても金額が異なり、目安として170L以下の場合は5,000円～7,000円程度です。

171L以上の場合は6,500円～7,500円程度です。

洗濯機は4,000円～5,000円程度です。

ノジマでは「下取りチェッカー」を導入しており旧機種が下取り対象であれば、リサイクル料金と収集運搬費がかからずにお得に買い替えができます。

さらに、下取り額がついた場合は検品センター到着後、動作に問題がなければ振り込みという形で還元されます。

下取り金額が付かない場合でも「無料下取り」の判定が出ればリサイクル料金と収集運搬費がかからないため、大変お得にお買い替えができます。

万が一、旧機種が下取り対象外であった場合は家電リサイクル法対象製品の処分をノジマで承っております。

家電製品の処分にお困りの方はお気軽にノジマの店舗スタッフにご相談ください。

家電大手各社の下取りの違い

ここでは家電大手各社が行っている洗濯機の下取りについて比較し、表にまとめました。

洗濯機をお買い替えの際はこちらを参考にしてください。

ショップ名	サービスの概要	下取り条件	下取り対象の種類や製造年式
ノジマ	・リユースできる製品が前提 ・「下取りチェッカー」を使用し、LINEアプリ/WEBにて簡単に下取りできる ・最大130,500円で下取り ・市場買取価格に基づいた品番別に異なる査定額 ・さらに対象商品にお買い替えで最大3万円で下取り（モバイル会員様限定）	・洗濯機を買い替え ・リサイクル料金と収集運搬費は不要 ・価格が付いた場合は身分証が必要 ・下取り価格1万円以上はオンライン本人サービスが利用できる ・無料下取りの場合は身分証は不要	ドラム式：製造年式が10年前まで 全自動洗濯機8kg以上：製造年式が7年前まで 全自動洗濯機7kgまで：製造年式が5年まで（日立・東芝・パナソニック・シャープ）
ジャパネットたかた	・古さやメーカー、故障の有無に関わらず下取りしてもらえる ・業者が洗濯機の取り外しに対応してくれる	・「下取りあり」という表示がある製品に限定 ・リサイクル料金と収集運搬料金が別途必要	・洗濯乾燥機 ・全自動洗濯機 ・2槽式洗濯機 ・電気衣類乾燥機（ドラム式） ・小型洗濯機（排水機能がある）
ヤマダ電機	・お得になる最大金額は30,000円 ・査定価格は一律	・現在使用できる ・動作や見た目に問題がない ・身分証明書が必要 ・未成年の場合は親権者の同伴も必要 ・買取価格がつくものはリサイクル料金と収集運搬料金はかからない	全てのメーカー2018年製～2025年製
ビックカメラ	・ビックカメラ.comでは買い替え時に最大30,000円引きの下取りキャンペーンを実施 ・東芝、日立、アクア、シャープなどの洗濯機をお得に購入できる	・対象の洗濯機への買い替え ・洗濯機のリサイクル回収の同時申込み ・リサイクル料金と収集運搬料金がオプション代として請求される ・ビックカメラ.comに会員登録	要問い合わせ

※こちらの表は、2025年3月現在の情報をもとに記載しております。

ノジマで使える下取りチェッカー

下取りというと◯万円で下取り！などと広告やCMで見かけることがありますが、実は指定商品を買わないと下取りしてもらえなかったりします。

また、下取り金額が安くてがっかりしてしまうことも。

そこで紹介したいのが「下取りチェッカー」です。

ノジマで使える下取りチェッカーでは、購入する製品に指定はありません。

下取りは基本的に同一商品同士で下取りが出来ます。

例えば、古い冷蔵庫を下取りに出し新しい冷蔵庫を買い替えることができます。

「下取りチェッカー」は、一律価格の下取りではなく、市場買取価格での下取りをするサービスです。

一律価格の下取りではなく、品番別に市場買取価格での下取りをするサービスです。

適正な価格で下取りしてもらえて、ノジマ全店で利用が可能。

LINEアプリ、またはWEBで簡単に手続きができます。

新しい家電をお買い替えの際は適正価格で下取りしてもらえ、リサイクル料金と収集運搬料金がかからないノジマがおすすめです。

ご興味のある方は下の画像をクリックしてご覧ください。

家電量販店に処分してもらうメリット・デメリット

家電量販店は地方でも都市部でも営業しているので、自分が住んでいる地域を問わずアクセスしやすい場合がほとんどです。

家電リサイクル法で定められている通り、家電量販店には廃家電を引き取る義務があります。

品質や経年劣化を問わずに回収してくれるので、基本的に処分を断られません。

また、市町村では家電リサイクル対象の家電を粗大ゴミとして出すことはできないので、家電量販店による処分を推奨するケースがほとんどです。

家電量販店にて冷蔵庫や洗濯機をの処分してもらうのが最も適切な方法です。

企業名や運営元が明らかなので、冷蔵庫や洗濯機を不法投棄されることもなく、安心して回収を依頼できます。

店舗によっては下取りに対応してもらえるため、安い費用で回収してもらえるケースもあります。

冷蔵庫や洗濯機の処分に迷ったら、ひとまず家電量販店に問い合わせてみるのがおすすめです。

出張買取に出張費が発生するケースがあるので、その点もあわせて確認してみましょう。

冷蔵庫や洗濯機の処分方法2．引越業者に回収手続きを依頼

引越しをする機会があるなら、その際に冷蔵庫や洗濯機を合わせて引き取ってもらうことも可能です。

引越業者が家電リサイクル法に応じた方法で引取りを手配してくれます。

引越業者に処分してもらうメリット・デメリット

引越業者がリサイクル家電法の対象製品を引取可能であれば、自分で小売業者や家電量販店などに手配をしなくて済むので手間がかかりません。

リサイクル家電対象のエアコンやテレビなどまとめて処分できるのも便利です。

ただし、リサイクル対象外の家電の処分や地域によっては引取りに対応してもらえないことがあるので注意しましょう。

冷蔵庫や洗濯機の処分方法3．不用品回収業者に依頼する

不用品回収業者は、不要になった冷蔵庫や洗濯機を自宅まで回収しに来てくれます。

相場は冷蔵庫と洗濯機ともに3,000円前後の価格帯で、比較的安い傾向です。

もし冷蔵庫や洗濯機以外の不用品もまとめて回収してもらいたいのであれば、不用品乗せ放題サービスが便利です。

軽トラ乗せ放題、1.5tトラック乗せ放題、2tトラック乗せ放題などの料金プランがあり、相場は15,000円～60,000円程度です。

ここで注意しなければならないのが、不用品を正しく処分をしてくれる業者かどうかです。

ホームページなどに「家電リサイクル取扱店」と記載があるか、確認をおこないましょう。

万が一、「無許可」の業者に引き渡すと、不法投棄や不適正処理をされる可能性があり、排出者責任が問われます。

廃家電4品目を業者に引き渡した後に、「④排出者控」を渡さない業者は違法業者となります。

また廃家電4品目以外の処分に関しても、「一般廃棄物収集運搬許可証」を保有していなければ一般家庭ゴミを収集することは違法で、回収する資格はありません。

その回収業者が「産業」ではなく、「一般」の資格があるかどうかも確認をおこないましょう。

不用品回収業者に処分してもらう手順

メールで申し込む場合はホームページのフォーマットから詳細情報を入力します。

具体的な入力内容は主に下記の通りです。

最近ではLINEにも対応している業者もあり、気軽にコンタクトできるようになりました。

不用品回収業者に処分してもらうメリット・デメリット

ほとんどの業者が出張回収に対応しているので、自分で冷蔵庫や洗濯機を運ばなくて済みます。

申し込み方法は色々と用意されているため、自分に合った方法で依頼できるのも気軽です。

冷蔵庫や洗濯機以外の不要な家電もまとめて処分できるだけでなく、最短即日で処分することもできます。

ただし、業者によって料金価格に差があるので、選択を誤ると処分費用が高くなることも少なくありません。

費用の相場を知りたい場合は不用品回収業者の一括見積もりサービスを利用して、適正な相場を確認するのも一つの対策です。

そのほか、悪徳業者に遭遇するリスクがある点にも注意しましょう。

悪徳業者かどうか見極める方法は、その回収業者がリサイクル家電や一般廃棄物を収集する資格があるかどうかです。

もしも資格を有していない不用品回収業者に依頼すると、不法投棄への一因となる可能性があるため、特に注意が必要です。

冷蔵庫や洗濯機の処分方法4．自分で指定引取場所に運搬する

市区町村は、冷蔵庫や洗濯機の収集・処分に対応していません。

その場合、家電を購入した家電量販店や、新しい家電を購入する店舗に処分してもらうことを促しています。

どちらにも該当しない場合、面倒かもしれませんが、冷蔵庫や洗濯機を自分で指定引取場所に持っていく、あるいは運搬業者に指定引取場所まで運んでもらって処分しなければなりません。

指定引取場所は、一般財団法人家電製品協会が定めています。

家電リサイクル券センターのホームページを確認し、最寄りの指定引取場所はどこか確認しましょう。

自分で指定引取場所に持っていく場合には事前準備が必要です。

郵便局でリサイクル料金の支払いが必要なほか、家電リサイクル券1枚ごとにゆうちょ銀行の振込手数料がかかります。

処分費用は郵便局にある「リサイクル料金一覧表」で確認できます。

リサイクル券を記入する際にはメーカー名の情報が必要です。

また、冷蔵庫を処分する場合は内容積の情報も必要なので忘れずにメモしておくようにしましょう。

自ら指定引取場所で処分するメリット・デメリット

自分で持ち運べば収集運搬料が発生しません。

指定引取場所が近いのであれば節約目的に検討してみるのもよいでしょう。

指定引取場所は家電リサイクル券センターのホームページで確認できます。

参考：家電リサイクル券センター 指定引取場所検索

ただし、郵便局や指定引取場所のそれぞれに出向かなければならないので、忙しい方には適していない処分方法といえるでしょう。

冷蔵庫や洗濯機の処分方法5．リサイクルショップ（買取専門店）で買取をお願いする

リサイクルショップ（買取専門店）では冷蔵庫や洗濯機の買取に対応してくれます。

店頭に持ち込んで現金で買取してもらう店頭買取や、査定スタッフが自宅まで査定に出向いてくれる出張買取など、さまざま処分方法を選択できます。

処分費用はかかりません。

買取金額は1,000円程度にしかならない場合もあれば、70,000円ほどの高値が付くケースもあります。

年式が浅かったり、高性能だったりするほど高値が付きやすいです。

特に大型の冷蔵庫やドラム式洗濯機などの需要が高い傾向です。

家電リサイクル法の対象家電を取り扱っているリサイクルショップがあるので、もしも買取にならなかった場合は引き取りを依頼するとよいでしょう。

リサイクルショップで処分する手順

リサイクルショップで処分するメリット・デメリット

処分費用が発生しないだけでなく、収入が得られる点が最大のメリットです。

一般的に買取と同時に現金化してもらえるので、お金をすぐに活用できるのも便利といえます。

出張サービスでは、査定額に納得がいかなければキャンセルすることも可能です。

反対に、商品の状態が悪かったり、製造年度が古かったりすると買取を断られる恐れがあります。

査定を受ける際は、冷蔵庫や洗濯機の動作確認をしてもらうために、電源や水道を入れたままにします。

汚れがひどいと査定額が下がる可能性があるので、キレイな状態に掃除しなければなりません。

通常の処分とは異なる手間がかかる点がデメリットといえるでしょう。

冷蔵庫や洗濯機の処分方法6．ネットオークション

冷蔵庫や洗濯機が比較的新しければ、ネットオークションに出品するのも処分方法の一つです。

出品物に対して最も高い購入金額を提示した人が、その価格で購入できる仕組みです。

処分費用は発生せず、売却価格はオークション方式によってつりあげられていきます。

ネットオークションで処分するメリット・デメリット

うまくいけば買取専門店に売却するよりも高値が付くこともあるでしょう。

しかし、安値で落札されるケースもあるので注意してください。

また、落札価格に応じて落札システムの利用料金が発生する点も知っておきましょう。

いずれにせよ冷蔵庫や洗濯機を処分するのにお金がもらえるのはメリットです。

出品の際には、商品の状態や特徴などの説明文を撮影した写真と一緒に提示します。

大型家電の場合は家財便となり集荷依頼や発送手続きなども自分で行わなければならないので、仕事や家事で忙しい方には適さない方法といえます。

そのほか、取引が決まるまでに時間がかかるので、すぐに冷蔵庫や洗濯機を処分できないのも不便でしょう。

冷蔵庫や洗濯機の処分方法7．フリマアプリ

ネットオークションと似た方法として、フリマアプリの活用も浸透しつつあります。

ネットオークションと同様に一般の利用者に買い取ってもらう方法ですが、販売価格を売り手が決められる点が大きな違いです。

売り手が提示し価格に買い手が納得すれば取引が成立します。

処分費用は発生しません。

フリマアプリは、ネットオークションと比べて女性、特に主婦層による利用者が多い傾向なので、冷蔵庫や洗濯機を処分するのにも適しているといえるでしょう。

フリマアプリで処分するメリット・デメリット

スマホから気軽に出品できる点がメリットです。

ただ、出品物の説明が不足していると詳細について質問されたり、提示額を高く設定しすぎると値下げ交渉を迫られたりします。

その際、サービス利用者との間でトラブルが発生すると、出品者としての評価が下がってしまうケースもあります。

評価が下がると、出品しても買い手が見つかりにくくなるので、対応には注意しましょう。

そのほか、ネットオークションと同様に集荷依頼や発送手続きが発生するほか、売上からは販売手数料が差し引かれたり、現金化の際に振込手数料がかかったりする点も見落とさないようにしましょう。

冷蔵庫や洗濯機を処分するときの注意点

冷蔵庫や洗濯機を処分するときに最も注意しなければならないのは、不用品回収業者への依頼です。

• 安いからといって無許可の回収業者に依頼しない
• 悪徳業者を見分けるポイント

安いからといって無許可の回収業者に依頼しない

簡単な手続きで冷蔵庫や洗濯機を処分してくれる業者が出回っていますが、中には無許可で処分を代行している悪徳業者もいます。

サービス利用者の意図に反して、冷蔵庫や洗濯機を不法投棄される可能性も少なくありません。

不法投棄は廃棄物処理法によって禁止され、違反すると5年以下の懲役もしくは1,000万円以下の罰金が科されます。

そのほか、無料回収をうたって、高額な積み荷料金を請求されるケースもあります。

手続きが簡単で処分費用が安いからといって、無許可の回収業者に依頼しないように注意しましょう。

悪徳業者を見分けるポイント

街中を大音量で巡回している軽トラックや空き地で回収している怪しい業者を見かけた場合は注意しましょう。

サービス名をホームページで確認し、業者が存在するかどうか必ず確認してください。

ホームページには一般的に会社名などの運営元が記載されているので、会社概要を確認することをおすすめします。

上場企業である、あるいは、長く存続している会社であれば信頼してサービスを利用できるといえるでしょう。

そもそもホームページが存在していなければ、悪徳業者である可能性も高いといえます。

また、インターネットによる広告などで信用できそうな業者を見つけた場合も油断してはなりません。

「産業廃棄物収集運搬業許可」や「古物商許可」などを掲げていても、冷蔵庫や洗濯機の処分とは関係がないので騙されないようにしてください。

そのほか、顧客満足度の高さを売りにするサービスもありますが、その調査が信頼できるかもわかりません。

調査元の信頼度まで確認すると安心です。

冷蔵庫や洗濯機の処分方法の選び方

冷蔵庫や洗濯機の処分方法や注意点をご紹介しましたが、どの方法を選択すればよいか迷ってしまう方もいるかもしれません。

最後に処分方法の選び方も解説します。

• 選択基準1．安全性
• 選択基準2．時間の制限
• 選択基準3．故障の有無

選択基準1．安全性

冷蔵庫や洗濯機の処分で最も重要なのは安全性です。

費用が安くても社会に迷惑をかける方法で処分してしまうことだけは避けなければなりません。

処分が初めての方や家電の処分方法がよくわからない方は、家電の処分（家電リサイクル法）に詳しい家電量販店に相談することをおすすめします。

選択基準2．時間の制限

忙しくて査定や出品作業の時間が取れない方もいることでしょう。

その場合は、コンタクトすれば気軽に処分してくれる家電量販店や業者を検討するとよいです。

選択基準3．故障の有無

まだ新しくて使用できるようであれば必要とする人に買い取ってもらえる可能性があります。

処分費用をゼロにし、収入が発生する方法で処分できないか検討しましょう。

冷蔵庫や洗濯機のお買い換えなら「下取りチェッカー」がおすすめ

新しい製品の購入を検討しているなら、今使っている製品が下取りしてもらえるかも気になるポイントです。

よく「買い替えで〇万円で下取り」という広告を見かけますが、対象の製品が決まっていたり、決まっていなくても下取り金額がとても安かったりして、がっかりしてしまうことが多いと思います。

そこでおすすめなのが、「下取りチェッカー」です。

下取りチェッカーは、一律価格の下取りではなく、市場買取価格での下取りを可能にするサービスです。

申し込み方法も簡単で、スマホのLINEアプリと下取り対象の家電さえあれば手続きができます。

下取りチェッカーを運営している株式会社アシストと家電専門店ノジマは業務提携をしており、ノジマ全店で下取りチェッカーを利用することが可能です。

冷蔵庫や洗濯機の買い替えを検討している方は、ぜひ下取りチェッカーで下取りをよりお得に活用してみてはいかがでしょうか。

冷蔵庫や洗濯機は正しい方法で処分しよう！

冷蔵庫や洗濯機を含め家電製品はとても便利ですが、処分の方法を誤るとフロンガスや鉛などの有害物質が放出されるなど環境にも悪影響を与えかねません。

また、電池やプラスチックを含む廃家電は、発火や燃焼の危険性もあり、火災トラブルを引き起こす可能性もあります。

冷蔵庫や洗濯機が不要になったときは、家電リサイクル法にもとづき正しい方法で処分しましょう。

家電の処分方法に不安があれば、お気軽にノジマの店舗スタッフにご相談ください。

ノジマではただ販売するだけでなく、お客様のおひとりおひとりの快適な暮らしに貢献できる会社でありたいと考えています。

新しい製品をお求めの場合は、下取りチェッカーで、リユースできる旧製品を市場買取価格で下取りすることも可能です。

冷蔵庫や洗濯機の処分について、直接お聞きになりたい方はノジマの店舗スタッフにお気兼ねなく相談ください。

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